休むことを会社に伝えるのは、手続きのなかでいちばん気が重いところかもしれません。何から言えばいいか、どこまで話せばいいか。
先に、安心材料をひとつ。伝え方そのものを決めた法律は、ほとんどありません。 決まっているのは、育休の申出の出し方と中身、妊娠を伝えたあとの会社の義務、病気の情報の扱い。それ以外は、相手と手段に合わせて言葉を整えるだけです。
法律で決まっていること
| 場面 | 決まっていること | 根拠 |
|---|---|---|
| 育休の申出 | 書面の提出、またはファクシミリ・電子メール等(後の2つは事業主が認める場合) | 育介法施行規則7条2項 |
| 育休の申出の中身 | 申出の年月日、氏名、子の氏名・生年月日・続柄(生まれる前なら出産予定者の氏名・出産予定日・続柄)、開始予定日と終了予定日など | 育介法施行規則7条1項 |
| 妊娠・出産を伝えたあと | 会社は育休の制度などを知らせ、取得の意向を面談などで確かめる | 育介法21条1項 |
| 病気の情報 | 病歴は要配慮個人情報。会社が取得するには原則として本人の同意が要る | 個人情報保護法2条3項・20条2項 |
| 休職の決まり | 就業規則に書かれ、労働者に周知される | 労基法89条・106条 |
休職には、育休のような「申出の方法」を決めた法律はありません。何を、誰に、いつまでに出すかは就業規則と会社の運用しだいです。だからこそ、最初の一言は「相談させてください」で十分です。
相手と手段で、伝え方を変える
直属の上司に、口頭で(対面・電話): 最初の相談はここが多いはずです。結論を先に、詳しい事情はあとで。「体調のことで、しばらく休む相談をさせてください」と、まず時間をもらう。
直属の上司に、メールで: 対面がつらいとき、時間が合わないときに。記録が残るので、日付と次の連絡のめどを書いておくと行き違いが減ります。
人事・総務に: 手続きの窓口です。上司に話したあと、必要な書類と提出先、社会保険料や住民税の払い方を確かめます。
伝えるときの型は、どの相手にも共通です。
- 結論を先に: 休みたい/相談したい
- いつから・どのくらい: 分かる範囲で。未定なら「決まり次第」
- 次の連絡: いつ、誰に、何で連絡するか
- お礼とお詫びは一言ずつ: 長い謝罪はいりません
病気の詳しい中身まで話す必要があるかは、場面によります。不安なら、主治医と相談してから担当窓口に「どこまで書けばいいか」を聞いてください。
文例
以下は例です。会社の様式や、ふだんの言葉づかいに合わせて直してください。
体調のことで、休職の相談をしたい(上司あて・メール)
件名:ご相談のお願い(体調について)
○○さん
お疲れさまです。△△です。
体調がすぐれない状態が続いており、しばらく仕事を休む相談をさせていただきたく、ご連絡しました。
医療機関を受診し、休養が必要と言われています。
一度、お時間をいただけないでしょうか。電話でも構いません。
ご迷惑をおかけしますが、どうぞよろしくお願いいたします。
休職の手続きを確認したい(人事あて・メール)
件名:休職の手続きについて
人事部 ○○様
△△部の△△です。
上司の○○さんに相談のうえ、休職の手続きについてお伺いしたくご連絡しました。
次の3点を教えていただけますでしょうか。
- 提出が必要な書類(診断書など)と提出先
- 休職中の社会保険料と住民税の支払い方法
- 傷病手当金の申請書の事業主の証明の手順
どうぞよろしくお願いいたします。
妊娠の報告と、育休の相談(上司あて・メール)
件名:ご報告とご相談(産休・育休について)
○○さん
お疲れさまです。△△です。
私事で恐縮ですが、妊娠しており、出産予定日は○月○日です。(配偶者の出産の場合は「妻(夫)が妊娠しており」)
産休・育休の取得を考えていますので、時期や引き継ぎについてご相談させてください。
どうぞよろしくお願いいたします。
育休の申出そのものは、会社の様式があればそれで出します。申出の中身(開始予定日・終了予定日など)は上の表のとおり決まっていて、期限は1か月前です(育休の申出はいつまでに)。
育休の申出書(会社の様式がないとき)
育児・介護休業法施行規則7条1項は、申出で伝える事項を挙げています。そのうち多くの人に当てはまるものを並べると、次のような形になります。上の子がいる、延長の申出であるなど、状況によって加わる事項もあるので、会社に確認してください。
育児休業申出書
○○株式会社 ○○様
申出日:○年○月○日
氏名:△△ △△
子の氏名:○○ ○○(生年月日:○年○月○日、続柄:長男)
(生まれる前の場合:出産予定者の氏名、出産予定日、本人との続柄)
育児休業開始予定日:○年○月○日
育児休業終了予定日:○年○月○日
上記のとおり、育児休業を申し出ます。
書面のほか、会社が認めていればファクシミリや電子メール等でも出せます(同規則7条2項)。
休職中の定期連絡(上司あて・メール)
件名:近況のご連絡
○○さん
△△です。休職中、ご配慮いただきありがとうございます。
○月○日の受診で、引き続き休養が必要と言われました。
次回の受診は○月○日の予定で、その後にまたご連絡します。
伝えたあとに
伝えたら、次は手続きです。休んでいる間のお金の申請先はもらいかた、払うものははらいかたへ。辞めることを伝える場合はやめかたに、退職の申出の決まりと文例をまとめています。